沿革
- 1700年代初頭創業
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長浜地方において麻蚊帳の生産を起こす。
- 1836年（天保7年）
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三井越後屋呉服店（三越の前身）と取引を開始する。
江戸時代後期、大塚本家より善次郎が蚊帳業を引き継ぎ分家する。
（安政3年(1856)の税額に基づいた番付）
- 1923年（大正12年）
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現在地で動力による蚊帳の生産を開始する。
- 1935年（昭和10年）
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組織を法人化し「大塚蚊帳(株)」とする。
- 1940年（昭和15年）
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羊毛代用の繭短繊維を開発する。（陸軍製絨廠の監督工場）
- 1942年（昭和17年）
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真綿の機械的生産を開発する。（陸軍被服廠の監督工場）
（陸軍航空服の中入真綿を成形加工する勤労報国隊）
- 1944年（昭和19年）
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生産品目の拡大に伴い、商号を大塚産業(株)と改める。
繭短繊維を合成技術で固めたFRPを開発し、飛行機ハンドルを製造する。
（陸軍航空本部の監督工場）
- 1948年（昭和23年）
1949年（昭和24年） -
全国都市対抗野球大会へ北陸代表として連続出場する。
(大塚産業の野球部。昭和23年の大会は準々決勝まで進んだ）
- 1950年（昭和25年）
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繊維品の統制解除に伴い、蚊帳寝具製品の生産を再開し、三越他各百貨店に納入を再開する。
警察予備隊（防衛庁の前身）の指定工場となり、蚊帳、寝具製品を納入する。
- 1953（昭和28年）
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大型のバスをチャーターしての社員旅行。
- 1955年（昭和30年）
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日本で最初の布壁紙の大量生産方式を開発し、欧米諸国に輸出を開始する。
- 1963年（昭和38年）
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ポリエチレンフィルムヤーン織物を開発しジュート織物の代替品として、トヨタ自動車工業(株)の指定商品となる。
- 1964年（昭和39年）
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上記トヨタ自動車工業(株)の指定商品となった織物を高島屋日発工業(株)、荒川車体工業(株)を通じて納入開始する。社長大塚篤太郎死亡により大塚誠次郎社長就任。
- 1965年（昭和40年）
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米国八軍にポリエチレン土のうを直接納入する。
- 1966年（昭和41年）
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トヨタ自動車工業(株)向けシートカバーの生産を開始する。
- 1969年（昭和44年）
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トヨタ自動車工業(株)技術部の要請により、エアーバックの袋の開発に取り組み、開発完成する。
- 1970年（昭和45年）
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トヨタ自動車向けヘッドライニング（天井）の生産を開始する。
(株)ブリヂストン、東洋ゴム工業(株)等自動車モールドメーカーへ自動車部品の納入を始める。
- 1975年（昭和50年）
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東京営業所を開設する。
大阪営業所を開設する。
三井不動産(株)へ当社一貫生産の織物壁紙を施工共で納入する。
- 1977年（昭和52年）
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トヨタ自動車工業(株)のトヨタ住宅の指定壁紙となる。
クロス合板（ロンビーボード）の開発を行い、三井物産(株)、住友林業(株)を総代理店として販売を開始する。
- 1978年（昭和53年）
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住友林業ホーム(株)へ壁紙を施工共で納入開始する。
- 1982年（昭和57年）
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住友不動産(株)へ壁紙を施工共で納入開始する。
- 1983年（昭和58年）
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飛島建設(株)へ壁紙を施工共で納入開始する。
- 1986年（昭和61年）
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トヨタ自動車(株)へ壁紙を施工共で納入開始する。
トヨタ自動車(株)ほか数社向けに子供用安全シートカバー製造を開始する。
名古屋営業所開設する。
- 1987（昭和62年）
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大塚産業、大塚産業ソーイン、大塚産業マテリアル、大塚産業インテリアの４社に分社する。
台北駐在所を開設する。
- 1989（平成元年）
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CAD/CAMシステムを導入する。
三菱地所ホームに壁紙を施工共で納入を開始する。
（CAD/CAMシステム）
- 1990（平成2年）
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日本高速通信との販売代理店契約を結ぶ（長浜営業所を社屋内に設置)。
国際デジタル通信の回線拡大事業を開始。
- 1991年（平成3年）
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関西セルラー電話(株)との販売代理店契約を結ぶ。
クリーン環境開発部を設置し、環境問題に取り組む。
- 1994（平成5年）
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大塚産業を大塚産業クリエイツと改称
- 1995年（平成7年）
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自動車用シートの廃材で住宅用断熱材を開発し、トヨタ自動車(株)の住宅部門に納入開始。
- 1996年（平成8年）
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DDI関西ポケット電話(株)の代理店としてPHSの販売を開始し、湖東・湖北一帯の通信基地局設置工事を担当。
- 2001年（平成13年）
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大塚産業グループで環境管理システムISO14001を認証取得。
大塚産業マテリアルで品質管理システムISO9001を認証取得。
- 2002年（平成14年）
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中国の浙江省平湖市に合弁会社嘉興奥津佳特種紡織品有限公司を設立。
- 2011年（平成23年）
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神奈川営業所を開設
- 2016年（平成28年）
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北区王子 及び 渋谷区初台に物件を購入 リフォーム工事後寮として使用
外国人技能実習生制度にてミャンマーより3名を正社員として受け入れ（東京支店）
- 2017年（平成29年）
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外国人技能実習生制度にてミャンマーより3名を正社員として受け入れ（東京支店）
- 2018年（平成30年）
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名古屋営業所を名古屋支店へと変更
外国人技能実習生制度にて ミャンマーより2名を正社員として受け入れ（東京支店）
- 2019年（平成31年）
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外国人技能実習生制度にて ミャンマーより2名を正社員として受け入れ（東京支店）
- 2022年（令和4年）
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外国人技能実習生制度にて ミャンマーより2名を正社員として受け入れ（東京支店）
- 2023年（令和5年）
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技能実習生、該当者を特定技能制度への切り替え準備中
一期生3名 二期生3名 計6名 （2023.5 現在）